目次  六法 最高裁 国会 官庁 官報 地方議会/弁護士会等 
      
法律入門 一般向けの法律書 司法試験 著作権問題 

外交・国際関係 占領期 外国法 外国法入門 人権 経済 各トピックを含むリンク集

○新入生へ→  総合教育科目でも参考になるかもしれません。


   社会科学系情報ページ(法・経)   

  

 図書館書籍情報→ 検索ページにもどる         より詳しい海外検索情報


Index はおおまかなものです。厳密な整理が難しい項目もあります。 目次に民法などの分類項目はなく、内容は分散しています。また
リンク集にはすべての分野がふくまれます。一度ざっと目を通し意見メールください。→ e-mail
書籍: 『社会科学系大学院生のための研究の進め方』
 (副題:修士・博士論文を書くまえに) 同文舘出版 価格等 →*
大学院生向きですが、実務経験のある学部生、進学希望者には参考になるでしょう。
 

     ←これは当方とは別の独立サイト、一部有料



愛知大学六法  WEB六法  Ronの六法全書  条文B(憲法英訳、戦前法令資料、儀典資料) 

知大学判例    法律リンク集へ  

 国会図書館所蔵 憲政資料一覧       

最高裁判例検索最高裁HP  法学関係の人々・団体

  最高裁の著名裁判最近の最高裁判決


 官報・法令・判例検索

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○ 官庁リンク電子政府窓口・ 首相 報道   

 国会会議録検索 衆議院TV 参議院インターネット中継

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 法令データ提供システム 総務省行政管理局

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情報通信技術 (IT) 戦略本部(首相官邸) IT関連法律リンク集 

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 警察庁 > 警察白書 警察統計  情報公開  ハイテク犯罪対策 ハイテク犯罪相談窓口
       付録:国際刑事警察機構 interpol  FBI-US 

 消防庁  >災害情報 消防庁資料 災害ボランティアDB 阪神淡路大震災DB

   
   
   


  最高裁 知的財産権判例集 知的財産権判決速報 知的財産用語辞典  

   特許庁  文化庁 特許電子図書館 著作権情報センター著作権って何?

   メディア開発センター●著作権に関する知識>>検索基本的情報条約

教材開発利用のための知識、最近の著作権の動き、著作権人格権、著作隣接権、著作権侵害救済

著作権法(法令肖像権Q&A (社)日本音楽事業者協会

   著作権法(OpenUniversity  法令集ではありません。)

著作権の広場

書籍 学術論文のための著作権Q&A    日本ユニ著作権センター 
サイバー法研究会リンク集 +執筆・翻訳・引用上の規則案リンク集

    コンピュータ法・サイバー法に関連する資料 +関連法令の紹介リンク

   知的財産に関するリンク集 アリアドネサイバースペースの知的所有権


  公表された著作物は、引用して利用することができる(著作権法第32条における「引用」行為は、学生、 論文、リポートを作製する際に大きな問題となるところです。引用は主でなく、従であること、引用の必然性が問われること。まして参考書の丸写しは問題外(零点行為)なのです。採点者(試験官)はこの点を重視します。以下に引用に関しての関連ページを載せておきますので、初年度生はよく読んでおいて下さい。

引用とは→ フリー百科.Wikipedia  朝日新聞著作権センター 
著作物を授業資料としてホームページで提供することについて→

コスプレサイトのネットマナー用語編 他人の著作物の引用(盛岡 一夫)
その他の関連WEB (Google)


中野文庫 は、「儀典と法律の総合ウェブページ」と題し、専門書の少ない戦前の勲章・華族・政治制度に関する資料、並びに近現代の詔勅・法令・判例などの資料をご提供しています。

条文(法林)公布順索引 日米和親条約(1854)より

日本国憲法  大日本帝國憲法   書籍三省堂憲法辞典

各国憲法の英語版    THE CONSTITUTION OF JAPAN  +1

The Constitution of the Empire of Japan (1889) +1 +2

Links to Laws of Japan

Relations_internationalesSystemes judiciaires etrangersJapon Ecole nationale de la magistrature


リンク集

時事・法律・政治・行政用語辞典  国際関係・軍事辞典

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学術リンクアリアドネ

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海外の情報  図書館辞書・要約情報 <慶應情報喫茶:報道>

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司法試験法学検定試験司法試験の自習室2002 

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 外交 国際関係

海外情報→

 

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外務省 =english 外交資料館 国立公文書館 戦史資料(防衛研究所)

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外務省サイトマップ 海外安全HP 渡航関連情報

海外の日本大使館・領事館    +● +□ 

日本にある外国大使館・領事館    +◆

各国の政府 世界中にある各国政府の大使館・領事館 Yahoo.com

Google-地域    国旗リンク集

中野文庫外国リンク 国際戦略リンク集 国際戦略コラム→、

 

国連公報センター 駐日国際機関Links I. Organisations
国際機関(国際機関空席ポスト一覧に掲載される国際機関名一覧)

国連本部 UN/ONU -Official  UNONU -Google

Lycos国際機関リンク集 国連リンク

欧州連合関係機関EU on-lineliens UE

Foreign GovermentsUS. Goverment Info N.univ. +FGusc

Gouvernements etrangersLyon ● Unesco=m_JpUnicef

UNHCR = 国連難民高等弁務官事務所 難民

国際機関に関する リンク集unesco1 N 2 3 中央大4 UCB 5

Linksliens UN Dccp Links

UC Berkley Goverment & Social Science Information

Univ.Lyon fr Les serveurs institutionnels etrangers


グローバル市民権ネット 二重国籍 →宣言・条約  各国情報

フジモリ氏はなぜ二重国籍なのか?


書籍 三省堂 解説条約集第8版  岩波小辞典 現代の戦争  

   岩波小辞典 現代韓国・朝鮮  岩波イスラーム小辞典

   哲学へのアプローチにもイスラム関係の資料があります。


対米同時多発テロ事件をめぐる発信 ARGNO140 (対米テロに関する学術分野サイトリンク集)


外国法へのアプローチ

京都大学大学院・国際法政文献資料センター

外国の法律・政治行政資料の調べ方・文書の入手方法 =インターネット利用を軸にした実践的な外国法・政治文献の情報検索リテラシーが身につき、勉学や調査研究に強い助力を提供します。

外国の政治・立法過程第一次資料と所蔵機関(大学図書館)外交文書など政府文書・議会資料・国際関係資料・政治史料・政治運動資料など政治的第一次文献の書誌情報 [一部文献の解説付き] および所在情報を提供しています

国際政治文書・各国の政治文書・社会関係資料の海外所在情報

国連文書検索の部屋

外国法への扉  米国の法律

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外国法への扉 アリアドネ国際政治

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 国際関係研究お役立ち

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占領期資料  日本占領関係資料


外国法

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各国憲法の英語版  

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検索 LawRunner  lawcrawler.

GovernmentUS.GovLaw(Yahoo.com)International

Droit International(国際法) UK-Law(英国)UK-L. Schools

The European Union ON-LINE(EU 文書 各国語版)

Legifrance (par gouv.Fr.) Droit.org fr ・・Service public.fr

French constitutional materials (in English) ●in French

Liens (Ecole nationale de la magistrature)

Liens_Droit (Google fr) Droit (Yahoo.fr) Facultes

Recht(Yahoo de) online_Recht WWW.recht.de Institute

ザールブリュッケン法律インターネットプロジェクト(日本語)

WWW.Virtual Library English Deutsch UN Dccp Links

Google-World 各国の全分野ディレクトリ検索(法律、政治にアクセス可能)

Dmoz.org>Society>Law Francais DeutschEspagnolItaliano
Dmoz(open directory) 検索エンジンはディレクトリ検索でカテゴリ検索結果を示す点でYahooに似ていますが、相違点は英語のLaw というカテゴリーから直接、各国語のLaw に相当するカテゴリー検索結果にジャンプできることです。

注意:フランス語、ドイツ語サイトで文字化けする場合、
表示>文字セット Latin1 (=Western or Iso-8859-1) にしてください

書籍 BASIC英米法辞典 英米法辞典(東大出版会) フランス法律用語辞典(三省堂)

現代中国法ネットワーク  韓国六法(日本語訳)


軍事安全保障リンク集

官制大観 華族  皇室報道 + 天皇Index  日本新聞協会

歴史リンク集(中野文庫)  戦後国際政治年表

日本近現代史研究   歴史サーチ

歴史年表  現代人名辞典英語版 

国立公文書館>>アジア歴史資料センター (外務省関係もご覧ください)


社会科学DB税務経理司法社会政策 

民事法研究会 法律辞典・日経新聞やさしい経済用語の解説

法律実務とパソコン  社会福祉六法(2002年版書籍)

社会労働関係リンク集社会保険家族介護福祉女性

人権

住基ネットの過剰な検索機能 岩波女性学事典

差別問題障害者人権環境問題  民法改正情報ネット

医療/病・障害リンク集 >生命倫理 生命倫理(Yahoo)  生命倫理学(Biglobe)

医療訴訟 医療訴訟の部屋  医療経済学

精神医学児童学校在日問題沖縄同和問題左翼思想

民族教育・在日外国人の教育問題資料 神戸の外国人学校, 関西の国際校

Japan Overseas Educational services Internationl School Guide(Book) +1

日本通運海外生活情報

日本移民関係資料  北方資料旧植民地資料 植民地法令(←中野文庫)

国内統計関係リンク集  都道府県市町村

保証人の達人 早稲田・民法吉田和夫研究室

 


経済

テーマ別調べ方案内 科学技術・経済情報室の社会関係の主な参考図書

経済社会関連サイト集

入門グッズ 岩波経済学小辞典(2002/11) →amazon

リンク集経済・経営・証券辞典

財政学の館+経済学リンク集 ←統計学などさまざまな分野サイトへのリンクがあります

  Yahoo 経営学経済学

大阪市立大学経済学文献目録   日本の経済学者 

神戸商科大学経済学情報 大島 考介経済と経済学のリンク

組織論(経営学)のリンク集+入門図書

会計・統計・計量経済・経済学リンク八重ちゃんの Home Page

島根大学経済学関連のリンク デジタルマネー関連リンク

ビジネス雑誌リンク  金融機関リンク

株式情報メタ検索  企業情報検索リンク集   経済統計資料リンク集


林業経済研究所+ リンク集  

農林水産統計用語の解説  農林水産団体


産業リンクメディア新聞社通信

廃棄物ゴミ問題原子力図書館環境問題のリンク市民運動のリンク

日本公衆衛生協会食品衛生協会

北米日系関係日本語文献表貴重書・郷土資料

宗教法人文化財考古学

県史・市町村史(地方公共団体が編集・刊行したもの)肖像を探すには


資格検定試験 資格試験情報 よみうり教育メール 通信・オンライン教育

公務員試験受験情報リンク集 キャリア資格英語資料 



やさしい法律の調べ方  民法を学ぶ 民事訴訟を学ぶ 少年法を学ぶ 

あなたも裁判員 裁判員制度(日弁連) 陪審制度 Google

少額訴訟 少額訴訟制度 Google

自己破産完全マニュアル 自己破産(Google)

多重債務(サラ金、カード破産、自己破産、民事再生、任意整理等)

(財)法律扶助協会(訴訟費用の立替)

 

サイバー弁護士高原誠の知ってる法がいい+スーパー厳選リンク集

法律総合リンク→ 法庫 ・ 法林 憲法関係リンク集

日本の法律サイト50選法と経済のリンク集  金沢大学法学部

日本の刑事法関連サイト刑事法に関するリンク集法律とサイバー関係リソース

早稲田大学学術情報リンク→政治法律 議会経済 経営


入門用 学問分野別 大学教授・研究者インフォメーション 

予備校河合塾のHP 全国の大学でどんな教授/研究者がいるか、インタビュー記事もあり、その研究分野とはどんなものなのかを知るのに最適のHP。研究者-参考文献 (サイト)などのリンクもあります。

なお 初心者むけの推薦図書のコーナー(book.html) があります。

下部→ 国際関係研究 → 刑事法 → 組織論(経営学)→ 

環境問題研究 → アジア地域研究 → 経済学 → 市民社会の政治学 

文学部関係は→Top

通信家庭教師の英学院学習情報リンク集


   法律文献等の出典の表示方法 


一般向けの法律書

私(法律非専門家)が使っている日常法律書 『三省堂・新六法』、三省堂『実用書式辞典』

一般人がもっていて役立つのは 日常生活の法律全集 自由国民社

三省堂の六法法律書  CD_ROM版あり  図解による法律辞典CD_ ROM


六法全書リスト 試験会場に持ち込める六法辞典は、大学の指定した条件のもののみです。
優良辞典 六法目録検索政治経済法律) 

有斐閣 有斐閣おすすめ本  
実用法律雑誌『
ジュリスト』(DVD 創刊号〜1200号)
法学を確実に身につけたい人の学習法律雑誌『
法学教室


有斐閣法律学小辞典

岩波女性学事典  BASIC英米法辞典(東大出版会)

岩波経済学小辞典  ベイシック法学用語辞典(有斐閣)


自由国民社からはさまざま入門用、一般人向け実用法律書が出版されています。六法も口語訳版でも読めばわかりやすいし、個々の事例の説明によって具体的に条文の意味が解ると思います。

国民法律書 『口語訳六法全書や、民法の基礎知識実例借地借家法 はじめての物権法 といった本があります。

法律実用書 『介護サービスの基礎知識 カード破産と借金整理法 女性のための離婚講座 手形小切手の実務辞典 相手を訴える法律知識 マンガ法律抜け穴シリーズ』などがあります。


 新入生へのインフォメーション

1)慶應義塾大学通信教育部では入門用として下記の内容のCDブックを販売しています。

経営学入門社会学 マス・コミニュケーション論入門財政論入門』・商法入門

詳細は慶應義塾大学通教部公式サイトの CD_book.html へ 

1') 以下のものは、 amazon等のオンライン書店、一般書店で購入できるはずです。

CDレッスン刑法入門 amazon(慶応義塾大学出版会1995)
CD レッスン民法入門 amazon(慶応義塾大学出版会1995)
CD レッスン経済学入門 amazon(慶応義塾大学出版会1995) 関連記事→reposanko.htm

2)卒業生+在学生のサイトにも参考になるものがあります。

おすすめは、 大学院への道 − 大学(通信教育課程)から大学院へ ー by 卒業生 

慶應に限らない通信教育大学関連のリンク集おすすめサイトがあります。


リポートにおける引用行為について

公表された著作物は、引用して利用することができる(著作権法第32条における「引用」行為は、学生、 論文、リポートを作製する際に大きな問題となるところです。引用は主でなく、従であること、引用の必然性が問われること。まして参考書の丸写しは問題外(零点行為)なのです。採点者(試験官)はこの点を重視します。以下に引用に関しての関連ページを載せておきますので、初年度生はよく読んでおいて下さい。

引用とは→ フリー百科.Wikipedia  朝日新聞著作権センター 
著作物を授業資料としてホームページで提供することについて→

コスプレサイトのネットマナー用語編 他人の著作物の引用(盛岡 一夫)
その他の関連WEB (Google)

             関連項目→著作権問題


ある大学のある法学教室の風景、独学に近い通教生はぜひ覗いてください。

使い安い資料もたくさんあります。

 →(松山大学の田村先生)


3)経済

 

社会科学系分野の入門では、百科事典とは別の意味で基礎知識を固めるのに「現代用語の基礎知識」や「イミダス」「知恵蔵」の利用も有効でしょう。

          参考→ マクロ経済(オンライン現代用語の基礎知識)

          付記:日経新聞やさしい経済用語の解説

 

 

4)法学へのアプローチは法哲学、法制史を経るアカデミックな方法論もいいように思うのですが、初心者の方は(特に若く社会経験の豊富とは言えない方)は実際の生活で起こりうる問題と、法制度との関連を具体的に学んでいくのがよいのではないかと思います。まず法学というのに漠然と興味はあるのだけれど、専門書や司法試験関連の本は難しくて、という方は、一般向けの法律書で示したような本を小説でもよむような Easyな気分で読めばいいんじゃないかと思います。日常生活の法律全集(自由国民社)は実例六法市民版というサブタイトルもあるように、最新の判例を駆使しながらQ&A形式で「入浴中に盗まれたお金の倍賞請求は旅館にできるのか」「お金を貸す場合にはどういう点に注意しなければならないか」「自分で告訴や告発をするのは」「友人間でのエロ映画の公開はわいせつ罪になるのか」「帰宅途中の事故に労災は適用されるか」というふうに日常と法律との関わりを具体的に理解させてくれます。(TV・週刊誌の法律相談との違いは条文、判例の参照がきちんとなされていることです。)

これと類似しているものとして 口語訳六法全書(→国民法律)も参考になるでしょう。まずは口語憲法から始めるのが正攻法でしょう。

大型書店にはたいていありますが、改訂版が頻繁にでるため、一般書店で注文すると「品切れ」の回答がきたこともありました。上記の出版社サイトや amazonでは確実に入手できます。


   『法律業務のためのパソコン徹底活用BOOK』→目次

日本弁護士連合会コンピュータ研究委員会の委員をはじめ、法律関係業務にパソコンを活用している全国の弁護士・法学者など46名が約140項目にわたってパソコンの活用法やノウハウなどを公開。

藤田康幸 編著 出版社:トール 1999年4月  価格2,190円

ISBN4-925180-02-9 オンライン書店→1  在庫僅少とのこと


書籍: 『社会科学系大学院生のための研究の進め方』
 修士・博士論文を書くまえに 表紙

大学院生向きですが、実務経験のある学部生、進学希望者には参考になるはずです。

 同文舘出版 2002年



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